top of page
検索
  • サイト管理者

~業務効率化のお供に~フレームワークとは?

よく聞くフレームワークとは?

フレームワークとは、意思決定・分析・解決したい問題等を、特定の形に落とし込んで、手順に沿って整理してゆくための思考の枠組みを意味します。ビジネスシーンでもフレームワークという言葉を聞く機会があると思います。


フレームワークは、課題に対する解決策の捻出や、課題の本質のあぶり出し等に用いることができる便利な手法として活用されています。


業務効率化とフレームワーク

昨今はICT・DX・働き方改革等で、業務効率化を目指している企業が多いです。ただ、「いざ目標立ててみたがどのように業務効率化を進めていったら良いかわからない」「そもそもどの業務のどんなところを効率化すべきなのかわからない」といった方もいらっしゃるかもしれません。そんな時に有用なフレームワークをいくつかご紹介いたします。


1.ロジックツリー

1つの事象に対して問題や原因など、構成している要素をツリー状に書き出すことで、解決法を導き出すフレームワークです。


2.BPMN

BPMNは、ビジネスプロセス・モデルと表記法(Business Process Model and Notation)の略で、国際基準(ISO19510)になっている業務フローです。長い業務フローや複雑な業務フローを可視化するのに適しているとされています。


3.ECRS

業務の課題を洗い出し、解決策を導き出すために用いられるフレームワークです。


業務改善を実施する上での順番・視点を示しています。Eliminate(排除)、Combine(結合と分離)、Rearrange(入替えと代替)、Simplify(簡素化)の順番で、改善効果を大きく、過剰・過小な改善を避け、トラブルを最小にするのが目標です。


論理的思考を落とし込むメリット

「課題や問題を整理する」「課題の本質に迫る」といった作業は、働く上で誰しも行っていることです。フレームワークはその頭の中で考えていることを整理でき、試行錯誤の時間の短縮や参加者の理解を促すことができます。


また、フレームワークを共有できれば会社の大きな強みになることもあるでしょう。


名称 税理士法人シグマパートナーズ (税理士法人番号:第3423号) 代表社員 堀内 太郎 ---------------------------------------------------------------------------------------------------------------- 所在地 東京事務所 〒101-0046 東京都千代田区神田多町2丁目2-22 千代田ビル8F TEL:03-3525-4378 FAX:03-3525-4379 ---------------------------------------------------------------------------------------------------------------- 山梨事務所 〒400-0867 山梨県甲府市青沼2丁目23-13 TEL:055-237-4504 FAX:055-237-0562 ---------------------------------------------------------------------------------------------------------------- 当サイトの情報は、一般的な参考情報の提供のみを目的に作成されております。 弊法人は、利用者が当サイトを利用したことにより被ったいかなる損害についても、 一切の責任を負いません。 具体的なアドバイスが必要な場合は、個別に専門家にご相談ください。
閲覧数:0回0件のコメント

最新記事

すべて表示

就業時間外の顧客対応

何が問題か 例えば、仕事用のスマートフォンをオンにしているとき、社内や社外から連絡があれば、それが就業時間外であっても応じる人は少なくないでしょう。諸外国においては、「つながらない権利」に関する法的規制を設けているところもありますが、今のところ我が国ではそのような規制はありません。 この問題を放置することによるリスクには、 ①その対応時間が労働時間に該当し、従業員から残業代の請求を受ける可能性があ

更正の請求と修正申告

申告が間違っていた場合 所得税等の確定申告を行い、誤りに気がついた時には、申告期限内であれば訂正申告を行います。この場合、税務署は後から出した申告書を採用するため、申告書に追加で記載しなければならない事象や別紙を出す等は必要ありません。 申告期限後に訂正をしたい場合は、税額が増える・減るのどちらかで、提出するものが異なってきます。 税が減る時は更正の請求 納付すべき税額が過大、純損失等の金額が過少

懲戒解雇と退職金の関係

両者の関係をどのように考えるか 懲戒解雇の場合に退職金の支給をしないという条項は、厚生労働省が公表している「モデル就業規則」にも見られるように、一般に広く普及している規定です。しかし、実際の裁判になると「退職金不支給条項」について見解の違いが生じています。 一つは、明文条項がある以上、懲戒解雇となれば不支給が原則であるという見解であり、もう一つは、退職金の性格に挙げられる「永年勤続功労」に関する性

Comments


bottom of page